精神科の受診を考えているけれど、いろいろな事情でかかれそうにないとき・・・
精神科以外でこころの不調・メンタルヘルス不調について、相談できる候補[こうほ]先のリストです。
まず、精神科以外の医療機関で相談してみる方法
小児科、内科、かかりつけ医など
＜病院の受診＞を優先するときの候補先です。
精神科への受診はハードルが高い・・と本人、あるいは身近な人が感じているときなど、最初に受診しやすい病院に行くという方法があります。そこで、精神科を受診をした方がいいかの相談もできます。必要があれば紹介状を書いてもらえる場合もあります。
子どもさんの場合
かかりつけの小児科でまず相談してみるのもいいと思います。小児科でも、こころのなやみの相談に積極的にのっているところ、カウンセラーがいるところもあります。（ただ、児童精神科もそうなのですが、待ち時間がすごく長かったり、新患を受け付けていないところも多かったりします・・・）
大人の場合
内科のなかで、内科・心療内科とかかげているところは、メンタルヘルス不調の相談ができます。病状によってては、薬の処方[しょほう]も行っています。
かかりつけの産婦人科があれば、まずそこで相談してみるというのもいいと思います。
※医療機関に受診しないとできないことは、薬の処方、医学的な検査、診断・診断書の発行です。
（そのほかのことは、相談機関などでも行っています。たとえば、時間をゆっくりとって話を聞くことは、病院ではない場所の方が得意だったりします。）
ユースクリニック（若者の場合）・町の保健室
若い世代の人が、性や体のなやみなどについて医師や看護師などに相談できる場所です。少しずつひろがっています。
子どもだけで行けて、保険証がなくても相談でき、料金も診察[しんさつ]代より安いです（500円など。無料のところも。場所によってちがう）。医師は、産婦人科や内科が専門のスタッフのことが多いですが、メンタルヘルスのなやみの相談にものってもらえます。
年齢は10代から20代前半くらいが対象のことが多いです。ユースクリニックによってちがうので確認します
同じような場所で、「町の保健室」などの名前のこともあります。若者に限定せずに、だれでも相談できる場合が多いです。
［ 住んでるところ × 「ユースクリニック」「町の保健室」 ] で検さくしてみます。
公的な機関・学校の相談室
学校の相談室
学校の相談室は身近なメンタルヘルス不調の相談先です。スクールカウンセラー（大学だとキャンパスカウンセラーと言うことも）に相談できます。
教育相談室、教育センターなどの名前で、学校以外の場所で、相談できる場所もあります。
保健所の精神保健相談[せいしんほけん そうだん]
病院ではないですが、こころの専門家がいます。保健所は、県に何ヶ所かあります。
精神科の先生が、ときどき相談を行なっていることもあります。お金はかかりません。
精神保健福祉センター
こころの専門家がいて、こころの相談ができる場所です。お金はかかりません。
県に一ヶ所あります（プラス、政令指定都市という大きな市にもある）。名前が「こころの健康センター」などちがうことがあります。
保健センター（保健師）
からだとこころの相談ができる身近な場所です。お金はかかりません。
市や町や村にもだいたいあって、自転車で行けるくらいのところにあることが多いです。保健師は、からだやこころの健康の相談にのる仕事をしている人です。
「子育て世代包括[ほうかつ]支援センター」という名前だったり、「こども家庭センター」もいっしょになっているところがあります。
臨床心理士や公認心理師に相談する
こころの専門家です。
学校や公的な相談機関のほか、病院、児童相談所など、さまざまなところにいます。
病院に併設しているカウンセリング室もあります。一部、保険診療でのカウンセリングを行っているところもありますが、多くは自由診療です。
独立したカウンセリング室もあります（有料です）。
（心理職養成大学付属の相談センターは、訓練機関でもあるため、相対的に安価でカウンセリングが受かられます。）
※「カウンセラー」は一般用語なので、資格を持っていなくても、だれでも自分がカウンセラーだと名乗ることができます。つまり専門的な知識や技能を持っていなくても「カウンセラーです」と言ってしまえば、それはウソではないということです。それに対して、公認心理師や臨床心理士は専門の教育を受け、知識と技能を習得し、試験を受けて認定されないと名乗ることができません。
お金がない、保険証がない、ことで受診をためらっているとき
「無料低額診療事業*」を行なっている病院を探します
保険証がない（保険に入っていない、未納[みのう]がつづいて切れてしまった）とき、お金がないときなど、経済的な理由で、医療費の支払いがむずかしい方が、必要な医療を無料または安い費用で受けられる制度です。
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》[埼玉 無料低額診療事業]
制度を利用するときには、所得の状況を証明する書類を求められることが一般的です。
未成年の方でも、制度を利用することはできますが、病院によっては、保護者の同伴や、同意書の提出を求められる場合があります。事前に、病院に直接確認します。
*生計困難者が経済的な理由によって必要な医療を受ける機会を制限されることのないよう、無料又は低額な料金で診療を行う事業（社会福祉法第2条第3項第9号の規定に基づく第二種社会福祉事業）
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